社員インタビュー
Interviews
事業再生は総合格闘技。
コンサルタントとしてのすべてが問われる。
志垣 智文Tomofumi Shigaki
シニアアソシエイト Deal Advisory 公認会計士
2021年入社
公認会計士を志し、大学院で学びながら資格を取得した後、KPMGのメンバーファームである、あずさ監査法人に入社。上場企業に対する会計監査、内部統制監査に従事する。その後、アドバイザリー業務への関心が強くなり、4年半勤務した後にKPMG FASに転籍。クライアントの事業再生・事業変革に関するアドバイザリーサービスに取り組む。休日は子育てを楽しんでおり、いいリフレッシュとなっている。
公認会計士としての背景を活かし、コンサルタントへと転身
専門性を身につけたいと考えて、公認会計士を目指すようになったのが学生時代。大学院に進学した後に公認会計士の資格を取得し、その後あずさ監査法人に入社して主に上場会社に対する監査業務に携わりました。当時から、いずれはアドバイザリー業務に携わりたいという思いはあったものの、まずは公認会計士としての基礎をしっかり鍛えておくべきだろうと、監査業務や内部統制監査業務に真正面から向き合いました。そして4年半が過ぎた頃、会計士としての専門性の幅を広げるべく、次のステップとして同じKPMGのメンバーファームであるKPMG FASに入社しました。
KPMG FASの再生部門を選んだのは、多種多様な規模・業種のクライアントに幅広い業務を提供できること、また過去からの多くの再生支援の実績があるためです。監査法人では大規模なクライアントへの業務提供がメインでしたが、中小企業含め企業規模に関わらず幅広い業務経験を得ることで、会計士としてより成長していきたいと考えました。また、グループ内での転籍に関して、KPMGには自分が望んで手を挙げたことに対して挑戦させてくれる環境があることも魅力の一つでした。実際、あずさ監査法人からKPMG FASへと転籍したい旨を上司に相談したところ、監査業務の人手に余裕があるわけではないのにもかかわらず、私のキャリアチェンジを快く受け入れて応援してくれました。こうしたカルチャーはKPMGのメンバーファームに共通するものだと思います。
地域経済に活力と勇気を与える
私の所属するターンアラウンド&リストラクチャリングでは、クライアントの事業再生・事業変革に関する支援業務を行っています。特に大型の私的整理案件を受注することも多く、実際に私も大型の私的整理案件を担当しました。具体的には、1年がかりとなったある地方企業の再生計画の策定支援です。クライアントは新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のための行動制限の影響を受け安定的な収益構造が崩れ、その後においても、消費者の行動様式の変化により、難しい財務状況から脱却できない中での支援依頼となりました。私的整理ということで、金融機関をはじめ多くの関係者の皆様からのご理解・ご支援が必要になるため、クライアント、弁護士、メインバンクと、常に現地に赴き膝詰めで議論を重ね、関係者の皆様にご納得いただけるような再生計画をワンチームとなって策定することができました。再生計画成立までに何度も難しい局面はありましたが、このチームの根底にあった「この会社は絶対にこの土地に残さなければならない」という強い思いで、チーム一丸となり難局を乗り越えることができました。今後もクライアントが計画通りに再生していくために、伴走しながらできる限りのご支援をできればと思っています。
このクライアントをご支援できたことは、地域経済に活力と勇気を与える結果となり、地元全体に光が差すことにもつながるでしょう。社会的に意義深い取り組みであり、事業再生のコンサルタントとして誇らしく感じています。
クロスボーダー案件ならではの専門性を身につけられる
海外の案件が多いということもまた、KPMG FASならではの特徴です。実際に私が携わったのが、日本企業の海外拠点からの撤退案件です。海外へと拠点を拡大する企業は数多くありますが、必ずしもすべてがうまくいくわけではなく、撤退を余儀なくされるケースも少なくありません。海外進出よりもむしろ、撤退のほうが難しいともいえます。法律・法令などの規制、商習慣の違い、雇用の問題などの要因でシナリオ通りにはいかないものです。このようなケースにおいても、KPMG FASではKPMGのグローバルネットワークを活用して現地のメンバーファームに協力を依頼し、リスクを最小限に抑えたスムーズな撤退をサポートしています。
こうしたクロスボーダー案件ならではの高度な専門性を要するプロジェクトを経験できるのも、KPMG FASで働く魅力の一つでしょう。困難な案件が多いだけに、クライアントから頼りにされているのだと実感できます。
“ビジネス戦闘力”を磨いていきたい
よく例えられることですが、“事業再生は総合格闘技である”と実感します。財務や会計の知識はもちろんのこと、コミュニケーション力、問題解決力、調整力などのハード・ソフトの両面での幅広い能力が求められるからです。クライアントの経営陣や従業員は当然ながら、銀行やファンド、債権者といったステークホルダーとも深く関わりますし、弁護士や税理士といった外部の専門家との連携も不可欠です。コンサルタントとしてさまざまなスキルを駆使し、全方位との合意形成をしながら困難な案件を解決していく“ビジネス戦闘力”が問われる、まさに総合格闘技です。それだけに、案件を重ねるたびに間違いなく自分が成長している実感が得られます。
それでいながら、事業再生は苦境に陥った企業を支え、雇用や地域を守ることにもつながる、社会的意義の高いものです。強い思いを持って、粘り強く、決して諦めない姿勢を学ぶことで、きっと人間力も磨かれていくことでしょう。
今後も私はこの領域で実績を重ねていき、事業再生・事業変革のプロフェッショナルとしてバイ・ネームで依頼がくるような存在になりたいと思っています。
※記事の記載内容は、インタビュー取材時点のものとなります。
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当社の「M&A/戦略コンサルタント」は、M&Aのすべての段階において、クライアントに専門的なアドバイザリーサービスを提供しますが、それぞれのM&A/戦略コンサルタントごとに、例えば業界であったり、ある特定のプロセスであったりと、自分の専門とする分野が異なります。
そして実際の案件においては、チームを編成し、そのチームにアサインされたそれぞれのM&A/戦略コンサルタントが得意とする分野や業務を担当してプロジェクトに臨みます。
